サブプライムローン破綻の真相

サブプライムローンの破綻を受け、今後、CDSも破綻することが懸念されている。これは経済状況を悪化させ、大不況に多くの国が苦しんでいるのだが、これがアメリカの陰謀であるという話が世間でまことしやかに囁かれている。

そんな馬鹿なと思う読者もいるだろうが、実は、これが真実であるのだ。実際、霞が関では、この話自体は当たり前の事として受け取められており、その先をどうしてゆくのかという話に話題はシフトしている。

この破綻劇に隠されたアメリカの真の目的、戦略、そして世界へのメッセージは果たして何であろうか？

アメリカは京都議定書を離脱したことからも分かるように地球温暖化活動にあまり熱心ではない。これは政府が石油産業や自動車産業など経済界からの反発を恐れてのことだ、と従来は言われてきた。

しかし、NASAを有し地球を全方位から観測するアメリカ。ノーベル賞受賞者が一番多い国、アメリカ。大学では世界トップ１０をイギリスと分け合うアメリカ。この大国アメリカが果たして本当に地球温暖化という危機に気付いていないことがあろうか、いいやない。

そのアメリカが本気で地球温暖化対策を画策してみたのが、2001年の事であった。副大統領のゴア氏は、実はエージェントとして世界中を飛び回り、各国政府と話をし、この問題についての各国政府の本心を調べていたのだ。

だが、この時は、世界にアメリカと真のパートナーシップを組んでくれる相手を見つけることができなかった。アメリカと供に温暖化対策について本気で取り組む国がいなかったのだ。

ヨーロッパは地球温暖化対策をビジネスとしてしか考えていなかった。CO2という第二のチューリップ（の球根）で新しい商売をしようとしていただけであった。

中国やインドなどBRICS諸国は、この問題に全く興味を持っていなかった。

日本は、アメリカがやれと言えばやるだろうが、自発的にやる気など全くなかった。

アメリカは、アメリカ単独でこの地球的規模の問題に取り組まなければならないことに気付いたのだ。実に2005年、春の事である。そこで全世界を巻き込んで温暖化対策するために、アメリカが取った方法が経済活動を低下させる、というものである。

経済活動が低下すれば、地球温暖化対策になるというわけだ。不況になれば、工場は潰れたり、操業時間が短くなるからCO2の排出量は減り、車の利用も減少する。

石油の値段を上昇させるというアイデアもあったが、詳細なシミュレートの結果、思ったよりもCO2排出量が減らない事が分かった。TOYOTAの車の燃費が良すぎたからである。

そこで、アメリカは最後の手段に打って出る事にした。例え、自国の経済が壊滅状態になろうとも、地球温暖化対策を行なう。自国で一番強い金融産業を潰し、世界を大不況にする。

それがサブプライムローンの破綻である。これで１０年近く、地球は世界規模で産業活動は停滞するであろうし、その分だけ地球温暖化を遅らせ歯止めする。

恐るべしアメリカ、
これがサブプライムローン破綻の真の理由である。