アメリカの温暖化対策

サブプライムローンの破綻を受け、今後、CDSの破綻も懸念されている。

これらは世界的な経済状況を悪化させ、大不況によって多くの国が苦しむ羽目になりそうなのだが、これらの事象がアメリカによって計画された陰謀である事を知るものは少ない。

そんな馬鹿なと考える人も居るに違いない。陰謀論についてはその態度で常に正しい。しかし、本当に陰謀論であるかは、その理由を聞いてからでも遅くはないであろう。

実際、霞が関では、この話は当たり前の事として既に受け取められており、話題はこの先をどうしてゆくのかというハンドリングの話ばかりになっている。

これこそ、この破綻問題について、破綻事体は責めるべきではないという合意が既に出来ている事の証拠になっているのである。

では、この破綻劇に隠されたアメリカの真の目的、戦略とは何か。アメリカが世界へ向けて発したメッセージは果たして何であろうか？

アメリカは京都議定書を離脱した事からも分かる通り地球温暖化活動には余り熱心ではない。

これは政府が石油産業や自動車産業など経済界からの反発を恐れての事である。重要な票田を失う訳にはいかない訳である。

しかし、NASAを有し地球を全方位から観測し続けているアメリカが。ノーベル賞受賞者が一番多く排出している国、アメリカが。大学では世界トップ１０を占めるイギリスと分かち合っているアメリカが。

この超大国であるアメリカが果たして本当に地球温暖化という危機に気付かないなどと言う事があり得るだろうか、いいやない。

そのアメリカが本気で地球温暖化対策を画策したのは2001年の事であった。だが、この時にはアメリカには世界に真のパートナーがいなかった。

副大統領のゴアがエージェントとして世界中を飛び回り、各国政府と話をし、この問題について調整していたのだが。

世界にはアメリカと共に温暖化対策に取り組む国はいなかった。ヨーロッパは地球温暖化対策をビジネスとしてしか考えていなかった。CO2取引を新しい商売にしようと画策していただけであった。

中国やインドなどBRICS諸国は、この問題に全く興味を持っていなかった。日本はアメリカがやれと言えばやるだろうが、自発的にやる気などさらさらなかった。

アメリカは、アメリカ単独でこの地球的規模の問題に取り組くしかないと決意したのである。が、2001年は911の年だった。

アメリカは地球温暖化問題より前に解決しなければならない事件に遭遇したのである。乃ちイラクの油田強奪であった。

再びアメリカが地球温暖化に取り組めるようになったのは、実に2005年、春の事であった。

既に時間はない。計画は送れている。そこで全世界を巻き込んで温暖化対策をする必要がある。その為にアメリカ政府が取った方法は実に単純で簡単なものであった。

経済活動を強制的に低下させる。経済活動さえ低下すれば、地球温暖化は遅らせる事ができる。

不況になれば、工場は潰れ、操業時間は短くなる。その結果としてCO2の排出量は減少する。車の利用も控えるようになる。

石油の値段を上昇させるというアイデアもあったが実際にやってみたが思ったよりもCO2排出量は減らなかった。TOYOTA車の燃費が十分に良かったからである。

アメリカは例え自国の経済が壊滅しようと温暖化対策をする気である。アメリカが強烈な意志と危機感を持って地球温暖化対策を計画し実行に移した。

それが自国の金融産業を潰し世界を大不況に落ち込ませる事である。これが世に言うサブプライムローン破綻である。

今後の10年は恐らく世界規模で産業活動は停滞する。それで地球の温暖化を歯止めできる筈である。これがアメリカの切り札であった。

恐るべきアメリカ、刮目して見よ、目的のためなら肉を断って骨さえも折る事を厭わない。これがサブプライムローン破綻の真の理由である。

（2008年11月18日05:18）